信用取引では、思惑がはずれて損失が大きくなると、担保不足となり追加の保証金が必要となります。これが「追証（おいしょう）」です（恐怖の追証です）。

　どのような場合に追証が発生するかですが、委託保証金から信用取引を行っている銘柄の評価損を差し引いた残りの金額が当初の約定金額の20％を割り込むと、追証を求められます。

　追証の応じられない場合は取引終了となり、反対売買しなければなりません。例えば、30万円の委託保証金で100万円の信用買いを行ったとします。その後、株価が値下がりして株価が80万円となり、20万円の損失がでたとします。

　そうすると、委託証拠金30万円から損失の20万円を差し引くと10万円となり、約定金額100万円の10％となります。この場合、20％まで引き上げる必要があるため20万円の追証が発生します。